橋下知事
・・・・・私は、大阪には絶対住めません。
でも、これからは「橋下弁護士」ではなく、「橋下知事」と表記されることが、ちょっぴり嬉しい。
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2008年1月
法務省が司法試験合格者３０００人見直し
昨日、朝日新聞が１面トップに
しかし最近、一部の弁護士会が「就職難が起きている」「質が低下する」といった理由で計画への反対を表明。実際に、司法研修所の卒業試験の不合格者が増えたことなどから、法務省内にも「質の維持や需要動向が当初の予測通りでないなら、計画を変えるしかない」との考えが広がっている。
という記事を掲載した。
この「一部の弁護士会」とは私の所属する愛知県弁護士会、中部弁護士連合会も含まれているのだろう。特に中部弁護士連合会の反対決議の反響は大きかったと思う。
中部弁護士連合会や中国弁護士連合会の決議、埼玉弁護士会の総会決議なども、この法務省の決断を後押ししたのだと思う。
昨年の中部弁護士連合会の決議は、会員有志の発議に対してのものだった。理事者からの発議ではない。
私はこの発議の経緯をよく知っているが、この発議がなされることを快く思っていない理事者の方々もいた。しかし、それに屈することなく発議がなされたのである。それが、こういう結果に結びついたのだ。
（かくいう私も当初は中部弁護士連合会での反対決議など夢物語ではないかと思い、大差で否決されることを怖れて発議に反対した人間の一人である。）
弁護士人口問題について「自分たちの力ではどうしようもない」と諦めてしまっている若手弁護士の方々には、ぜひ諦めないで頂きたいと思う。
鳩山法務大臣については、いろいろと不適切な発言もあったが、法曹人口問題については現実をよくみすえた適格な発言をされていると思う。
法相は「（１０年以降も）このままいくと非常に膨大な数になる。そのことは需要と供給の問題であるし、質の問題でもある」などと述べ、法曹人口の増員による影響を懸念。「規制緩和という概念で法曹の数を考えること自体が間違っている」と、改めて持論を展開した。
かつて規制改革会議の財界人や学者の方々は「市民のために」弁護士にも市場原理を適用せよ、そのために増員せよ、とおっしゃった。
しかし、この方々は司法の現場を全然ご存じない方々である。相談料も払えないような相談者の法律相談をやったことがあるのか。弁護士費用を払えないような消費者や医療被害者などの弁護をやったことがあるのか。あるいは低廉な国選弁護をやったことがあるのか。
弁護士がいかに手弁当を覚悟で仕事をしてきたか、ご存じない方々ばかりである。
弁護士に市場原理を適用せよというなら、そういう仕事は引き受けないに限る。
以前ＮＨＫのクローズアップ現代のキャスターが弁護士が激増し「企業」のために働く弁護士は増えたが、いわゆる「市民」のために働く「町弁」は伸び悩んでいると言っていた。
当然の成り行きだろう。
弁護士は激増したが、金にはならない弁護士会の委員会（多くは公益目的を有する）に参加する若手弁護士は激減した。
当然の成り行きだろう。
私も、この規制改革会議の答申を受け入れて３０００人増員の閣議決定がなされ、それに対して日弁連執行部が何ら異議を唱えなくなって以来、弁護士としてやるべきだと思うが手間ばかりがかかって収入にならない仕事は、事務所経営もあるので、全体の仕事量の１割程度に抑えようと決意したくらいである（現実には、この決意をしたものの、なんだかんだと１割をはるかに超えてしまったので、もし今回３０００人増員が撤回されないのであれば、これからはこの決意を貫くつもりである）。
日弁連会長選を目前にしてなぜこの記事が突然朝日にだけ掲載されたのか？という謎はあるものの、法務省と法務大臣に先を越された日弁連というのも情けないものである。
法務大臣に「規制緩和という概念で法曹の数を考えること自体が間違っている」と言われる前に、日弁連の会長の方が言うべきでしょう。
日弁連は業務改革・推進委員会を設置して、弁護士需要を掘り起こすべく努力していると言い続けてきた。
しかし、「食い扶持」を確保すべく弁護士会がニーズを「掘り起こす」というのは情けない話である。
私は、本当にニーズがあるのなら「掘り起こす」必要などないと思う。広報で十分だ。
昨今は、個々の弁護士のＨＰや弁護士会のＨＰで弁護士の取扱事件なども分かるし、弁護士会に法律相談センターも設置されている。「どこに相談に行っていいかわからない。」という方は減っていると思う。そういう方がおられるとしても、弁護士会が広報を充実させたり、個々の弁護士がＨＰなどて情報を提供したり、さらには受け皿となれるように弁護士が勉強することで十分だろう。
また、本当にニーズ（採算の取れるニーズ）があるのなら、弁護士の就職難など起こらないはずである。弁護士も事務所経営があるから、「掘り起こし」とは言わないまでもニーズには敏感である。ニーズがあればニーズに対応するために、どんどん新人弁護士を雇うだろう。それが行き詰まっているということは、ニーズがないと考えるのが素直だろう。
今回日弁連の業務改革委員会の委員の発表を読んで、３０００人増員に対応できるだけのニーズの掘り起こしが無理であることがよく分かった（これについては、今度記事を書く予定である）。
さて、２月８日の日弁連会長選も目前。
今回は５０期代の若手会員（約４割）の票をどれだけ集められるかによって、両候補の勝敗が決するといわれている。
（浮動票や若者の投票率にかかっている大阪府知事選となんだか似ている。）
若手会員の方々には、本当に現執行部の継承路線でやっていけるのか、よく考えて投票して頂きたい。
追記：他の弁護士が「弁護士と競争原理」について書かれたブログ記事
本日の朝日新聞朝刊の伊藤教授のご意見は・・・ その１（坂野真一弁護士）
弁護士失業時代（Ｂａｒｌ－Ｋａｒｔｈ弁護士）
日弁連の会長選 続き （田舎弁護士の訟廷日記）
３０００人は多いですよね？（超初級革命口座 坂井崇徳弁護士）
【弁護士】弁護士の就職難、「今期は解決」宣言 日弁連【就職難】（山口貴士弁護士）
依頼しようとする側からの弁護士の選択（日々を大切に tamagoのブログ）
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「弁護士に“就職難の時代”到来！！」（毎日放送）
関西の毎日放送のＶＯＩＣＥという番組でこんな特集があったことを知った。
ちょうど昨日、６１期修習生に予想される就職難についての記事を書いたばかり。
それにしても、この中井さんは勇気があるなあ・・・。
ついにこういう時代になったのか・・・。
なお、このＶＯＩＣＥの記事は過疎地問題を大きく取り上げているが、弁護士増員と過疎地問題の関係についてはまた別の記事で取り上げたいと思う（この過疎地問題については、名古屋の公聴会で私が両候補に質問した点の一つ）。
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公聴会の感想など
きょうは、午後から日弁連会長選挙中部地区公聴会に出席した。
午後１時から午後５時までという長丁場。
両会長候補におかれましては、長時間にわたる演説と質問に対する回答、お疲れ様でした。
出席者はあまり多くはなく、５０期代と思われる若手会員の出席が殆どなかったのが非常に残念であった。
やはり会長候補となられる方は、演説が大変うまい。また、白熱した舌戦も見物だった（府知事選の橋下候補と熊谷候補の舌戦に負けず劣らず）。
若手会員も、こういう演説や論戦はめったにないことなので、もっと参加すると勉強になるし、おもしろいのになあ、と残念に思った。
どちらの候補が会長となるかで一番影響を受けるのは、これから何十年も弁護士生活を送ることになる５０期代の弁護士（今や全会員の約４割を占めるという）なのになあ。
きょうは疲れたので、公聴会における両候補の演説の内容の紹介はまたの機会に。
昨晩は公聴会に先立って勉強しておこうと思い、最近委員会で配布された昨年１０月１７日に大阪弁護士会館で開催された「第２回法曹人口問題シンポジウム（集中討議）」の資料を読んだ。
この資料には日弁連が最近実施したいろいろなアンケート結果の集計が掲載されている。また、日弁連の執行部側の方々の意見を知ることもできる。
それをちょっとだけ紹介。大変重要なアンケート結果だと思うので、関心のある方はぜひ原本にあたって頂きたい（弁護士なら日弁連に問い合わせれば入手可能なはず）。
１．６１期（現・新）修習生の就職問題について
① 修習終了見込数 ２,４２２名±α（不確実要素は６０，６１期の落第者数）
このうち、弁護士登録予想が２，２００名
② 昨年８月から９月にかけての法律事務所求人アンケートからの求人数推計
アンケート結果を統計処理をしたところ、（昨年１０月１７日時点で）６１期の求人数は１，４００名
つまり、約８００名求職人数が求人数を上回るというのである。
※ つまり約３６％、１０人中３，４人が就職できない？！
６０期の採用については、５９期での求人数が求職数を２５０～３００名上回っており、それが６０期採用に向かったものと推測され、加えて日弁連により法律事務所の求人需要の懸命な掘り起こしがなされたため、昨年１０月１７日時点で（本来なら登録していいはずの）未登録者は２０名程度にまで減少したという。
※ もっともこの登録者の中には、通常のイソ弁のみならず、「ノキ弁」「宅弁」「アパ弁」なども含まれているのであろうが・・・。
しかし、６１期の採用については、（６０期のときのような）前年度からの持ち越しのような含みもなく（含みは６０期で完全に使い果たしたとのこと）、６０期以上に厳しい状況であるということである。
※ 弁護士会の執拗な要請により、前倒しで６０期の採用に踏み切った事務所も多く、その意味でも６１期の就職は難しいだろう。
以上、飯田隆日弁連弁護士業務総合推進センター副本部長の発表による。
（※は私見）
２．組織内弁護士採用動向調査結果（０６．１０実施）
国内企業３７９５社、外資系企業１４５７社、自治体８４９機関、官庁４６省庁を対象
回答数はそれぞれ１１２９社、３１７社、６５５機関、３２省庁
うち採用を考えている企業は、それぞれ５３社、１８社、９機関、５省庁
今後５年間の採用予定は、それぞれ４７～１２７名、１９～４６名、０～９名、４２～５０名強
今後５年間の採用予定合計 １０８名～２３２名
このアンケート結果に前記飯田氏は、「全く予想外の衝撃的数字でございました。」と述べられている。
※ 私は全然予想外の数字だとは思わないが・・・。 最近ある会社の法務部の責任者の方との会食会に参加したが、その方も「若い弁護士を雇うつもりはない。ベテランの顧問弁護士で十分。社員をロースクールに入学させて勉強してもらった方がいい。」などとおっしゃっていた。
かつて「３０００名増員しても弁護士のニーズはいくらでもある」と豪語しておられた方々がこのようなアンケート結果についてどういう感想をお持ちなのか、お聞きしたいものだ。
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大阪では・・・。
会長選の記事を書いてから、他の弁護士は今回の会長選をどう見ておられるのかなと思い、久しぶりに「ろーやーずくらぶ」（増田尚弁護士）を拝見したら、こんな記事が。
３候補が３候補ともこういう公約を掲げられているとは。
大阪の危機感は相当なもののようだ。
これに対して、同じ大阪弁護士会所属の日弁連会長候補宮崎誠氏は、「３０００名見直し」は公約にせず「（多すぎるなら）スローダウンも視野に入れる」とされるにとどまっている。
３０００名増員反対の総会決議をした埼玉弁護士会でも、人口問題が争点となって２名の候補の一騎打ちとなるらしいが。
大阪って、よく分からない。
府知事選の方もどうなるのやら。
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日弁連会長選ーその１
また、日弁連会長選の季節がやってきた。
この季節になると、全国の法律事務所には候補者の葉書や「・・・・の会」のファックス文書が山のように届く。
仕事関係の文書が山積みになっているところへ、こういう文書が山のように届くのであるから、正直なところ疲れる。
私は、既に一方の陣営に賛同することを名前も出して表明しているのに（長年変わらず）、他の陣営からの勧誘文書も届く。煩わしくなって、今回、賛同しない方の陣営のファックス文書に「受領をお断りします。」と書いて送り返した。その後も１、２度ファックスが送信されてきたが、ここ数日は見かけないのでどうやら送信は止まったようだ（気のせいか？）。
おまけに研修所の同期の弁護士からも勧誘の電話がかかってきた。どうやらそちらの陣営はものすごい数の電話をかけているらしい。
大体、私に電話をしてもしょうがないのになあ。先回の会長選でもかかってきたけど。
さて、今年の日弁連会長選挙は、宮崎誠氏と高山俊吉氏の一騎打ち。
今年は朝日新聞も１月９日（公示日）の夕刊に「日弁連 会長選白熱」「『合格者増』『裁判員』が争点」 という大きな記事を掲載した。一般紙が会長選についてこんな大きな記事を掲載するなど近年ないことだ。
双方の候補の主張されるところは、前記ファックス等で弁護士の皆様方は既にご存じのことだろう。
これだけは一言お願い。
２月８日の投票日には棄権することなくぜひ投票所に足をお運び下さい。
「同期の誰それに頼まれたから・・・」「お世話になっている誰それに頼まれたから・・・」「自分は・・・に所属しているから・・・」などなどの理由ではなく、ご自身で双方の候補者の主張をよく検討された上で票を投じて下さい。
今回の日弁連会長選挙は、今後の弁護士と弁護士会の行方を左右する重要な選挙です。
それだけではなく、今回の日弁連会長選挙は、前記記事の朝日新聞記者の言葉を借りるなら「当選者や得票数によってはその（弁護士増員や裁判員制度の）行方に影響する可能性もあることから、（国民の）関心が高まっている。」という重要な選挙です。
ぜひ熟慮の上、ご投票下さい。
明日は、愛知県弁護士会でも公聴会が開催される。
午後１時から４時（予定）という長時間で、忙しい今の時期に出席するのは正直なところ大変辛い。
しかし、両候補から直接その主張を聞くことのできるよい機会であるし、私は２つほど両候補に質問事項も提出しているので出席するつもりである。
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言い訳いろいろ
またブログを休んでしまった。ちょくちょくお越し頂いた方、申し訳ありません。
ブログを書けない理由いろいろ。
まず、年末から貯めていた書面の作成。これが一番大変だった。なんとか、完成はしたのだが。私は一旦書面を作成しても、読み直しているうちにあれこれ手を入れたくなる性分なので、ちょっと難しい書面となるとなかなか完成できないのである。
あまり一般の方には理解して頂けないかもしれないが、弁護士にとって一番時間がかかりしんどい仕事は書面の作成だと思う。交渉事ももちろん大変だが、やっぱりまとまった書面を作成し提出するというのは大変。時間もかかるし、必ずしもそれに見合った報酬が得られるわけではない。「書面ばかり書いていては金にならない。」という弁護士もいるほどである。
どんな書面でも、読むのは簡単だが、書くのはそれなりの時間と労力が必要。長時間の座り仕事で、腰を痛めたり、肩こりに悩む弁護士も多い。思うような書面が書けないとストレスも溜まる。かくいう私も年末年始には肩こりと頭痛に悩まされてしまった。
次に、医療事故の調査案件で、カルテや文献を読んだり、時系列表や協力医の先生に対する質問事項を作成していたから。
前にも書いたが、カルテは（かつての刑事事件の警察官作成の手書き調書に比べてもはるかに）読みにくい。特にくせ字の方がみえると難航する。
しかも今回ははじめての分野のカルテで、文献や翻訳（略語を説明したもの等）と見比べながらの検討だったので時間がかかってしまった。
最後に、年末年始に携帯電話、自動車、携帯パソコンを買い換えたため。
私は、物持ちがいい方で、携帯電話は４，５年、自動車は８年、携帯用のパソコンは書類と一緒に持ち歩くには重いので10年以上買っていなかった。
しかし、車も車検が近いし、携帯電話も便利な新機種が出てきて、ノートパソコンの方も軽くなってきたので、そろそろ買い時かと思い、また私は（その気になったこの機を逃すと）また何年も買い換えないだろうと思い、思い切って一挙に買い換えてしまった。
これが間違いで、一つずつ買えばよかったと後悔。
とにかくどれも説明書が厚い。メカに強い方ならなんでもないのだろうが、弱い私には辛い。
今まで車にはナビは（操作が面倒くさいという理由で）付けていなかったのだが、道に迷うことが多いので今回はナビを付けた。しかし、その説明書の厚さに辟易してまだ一回も使っていない。確かに便利になっているものの、車の中にあるボタンの多さにはびっくり（エンジンスイッチまでボタン！）。かろうじて、通常の運転に困らないだけは勉強したが、エアコンもオーディオもナビも本当にこれから使いこなせるのかどうか心配。
携帯電話もワンセグ対応の新機種を購入したが、やはりよく分からない。大体、電話とメールを少々使う程度なので、その他の機能は必要なかった気がするが、デザインで選んでしまったのが間違い。
パソコンは言うに及ばず。仕事の道具なので、一番慣れているはずなのに、インターネットの接続で悪戦苦闘。自宅は、光ファイバー、無線ランにしており、これは本当に便利。しかし、光に変えたときに業者の方に接続をお願いしたため、自分では接続の方法が分からない。説明書を読んでそのとおりやってみたのだけれど、うまくいかない。結局、電話をかけて教えてもらうはめに。その結果、何か長たらしい暗号キーが設定されていたためだと分かった。
こんな具合で、仕事のストレスとテクノストレスが重なり、ブログの作成画面を開く気力も湧かない日々が続いた。
しかし、仕事も一段落したし、そろそろ新しい記事を書きたいと思う。
大阪府知事選にも興味はあるが、選挙といえば弁護士にとって今一番の関心事は会長選。これについては、リクエストもあったことだし、後日、改めて記事を書きたい。
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謹賀新年
謹賀新年。
といっても、もう１月８日ですが。
今年も当ブログに気長におつきあい下さい。
今年の仕事始めは、５日の弁護士会の法律相談だった。
年末に風邪をひき偏頭痛に悩まされたため、大掃除もかたずけも中途半端に終わってしまった。
１月中にはせめて書類の整理をしてしまいたいが、訴状や申立書などの書面も完成させなければならない。
というわけで、ブログを頻繁に更新することは難しそうだ。
今年は苦手な出張もちょくちょくありそうなので、出先でも書面やブログが書けるように、昨年末に携帯用のノートパソコン（バイオのタイプＴ）を購入した。
かなり軽くなっているというものの、書類（パソコンより重い位）と一緒に持ち歩くにはやはり重い。
とはいえ、今年は時間を有効活用すべく頑張りたい。
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