刑事弁護人の役割ー３つの質問（回答編）・設例Ａ

　刑事弁護人は「雇われガンマン」か？「聖職者」か？はお読み頂いただろうか。ちょっと難解だが、刑事弁護人の役割を考える上では、避けて通れない問題である。

　その上で、刑事弁護人の役割ー３つの質問 （季刊刑事弁護　Ｎ０２２　ｐ６２～）を考えて頂けただろうか。

　「設例Ａ　身の代金目的で少女を誘拐し殺害したと疑われ、身体を拘束されているが、まだ何も供述していない依頼者が、「警察官、検察官あるいは裁判官には、本当のことを話したほうがよいだろうか？」と、あなたに相談した場合。

設例Ｂ　強盗事件で起訴された被告人が、「本当は自分が犯人だが、重い刑を受けるのはいやだから無罪を主張したい」というが、弁護人が証拠を見ても有罪判決の可能性が高いと判断した場合。

設例Ｃ　自動車運転中に過失で人をはねて死に至らせたとして起訴された被告人が、「実は運転していたのは自分の妻であるが、自分が罪を認めたい」という場合。」

　これらの設例の場合、刑事弁護人はどうすべきか？

　これが「正解」というものがあるわけではない。刑事弁護人の役割をどう考えるか、何に重きを置くかによって、回答が違ってくるはずだ。以下は、あくまでも私の考え。

　それでは、設例Ａから。

　設例Ａ　身の代金目的で少女を誘拐し殺害したと疑われ、身体を拘束されているが、まだ何も供述していない依頼者が、「警察官、検察官あるいは裁判官には、本当のことを話したほうがよいだろうか？」と、あなたに相談した場合。

　この依頼者がいう「本当のこと」とは一体何だろうか。一番に頭に浮かぶのは「自分が真犯人だ」ということ。真犯人で身代金目的の略取誘拐により有罪となれば死刑・無期懲役となる可能性がある。

　こういうとき、正直、弁護人は依頼者の言う「本当のこと」を聞きたくないものだ。

　アメリカの刑事弁護人には、依頼者との最初の面接で、「私に真実なんて言うなよ。真実なんて聞きたくもない。真実を聞いてしまったら、たぶん弁護がやりずらくなると思うよ。聞きたいのは、あなたが陪審員にどう信じてもらいたいか、ということだ。数分間考えてくれ。それから話をしよう。」と言う人もいるそうだ（季刊刑事弁護　特集「刑事弁護の論理と倫理」　上田國廣弁護士　被疑者・被告人と弁護人との関係②　ｐ３２、ダニエル・フット「日本の協的『当事者主義』の考察」法の支配１１５巻（１９９９年）９２頁）。

　これは依頼者に下駄を全て預けるやり方で、一番楽な方法だろう。しかし、依頼者がその主張するところの「真実」を矛盾なく貫けるだけの力量のある人物ならいいが、そうでないときは思わぬところでボロが出て、十分な情報が与えられていない弁護人としては防御の仕様がなくなることがある。だから、このように言うことは依頼人の利益という面からも得策だとは思えない。

　やはり依頼者には、まず弁護人に全てを話すように言うべきだと思う（これは刑事でも民事でも同じ）。

　さて、その結果、依頼者が「自分が真犯人だ」と言った場合はどうするか。取り調べの際に自白するよう指示するか、黙秘するように指示するか。非常に難しい問題だ。

　まず、前提として、次の点を押さえておく必要があるだろう。

１　日本では黙秘権は被疑者・被告人の権利として認められているが、実際の刑事裁判では黙秘を貫くと有罪となった場合に「反省の情がない。」として量刑の面で不利に扱われることがあること。

２　供述調書は、必ずしも被疑者の話をしたとおりに作成されるものではないこと。

３　捜査段階で捜査側が収集している証拠は弁護人にはほとんど開示されないこと。

４　自白だけでは有罪にすることはできず、他の証拠が必要なこと、逆に自白がなくても他の証拠だけで有罪とされる場合もあること。

５　刑事裁判では、有罪の立証責任は検察側にあり、弁護側としては検察側の立証に合理的な疑いがあることを立証すれば足りること。

　また、依頼人が、「自分が真犯人だ」と言って犯行事実について具体的な供述をしていても、本当に真犯人だとは限らないことにも注意をすべきである。

　ちょっと横道に反れるが、私が最近見た映画に「殺人の追憶」という韓国映画がある。この映画でも真犯人として具体的な供述をした人物が実は真犯人ではなかった（あまり具体的なことを書くとネタバレになるので書けないが）という事件を題材にしている。また、現実にも、私の所属する愛知県弁護士会の先輩弁護士が国選弁護人として活躍された豊川の赤ちゃん誘拐殺害事件では捜査段階で自白をした被告人に対して無罪の判決が出ている。過去のえん罪事件の例でも、被疑者のパーソナリティーや取り調べの状況によっては、いかにも真実らしい自白をしてしまうこともあるのである。

　被疑者や被告人が弁護人に対して「自分が真犯人だ」と言っていること自体が本当なのかさえ、疑ってかからなければならないこともある。他に客観的な証拠があり、それとつき合わせて被疑者の言うことが本当かどうか確かめられればいいのだが、捜査段階では弁護人に対してそのような証拠はまず開示してもらえない。また、弁護人は検察官でも裁判官でもないのだから、依頼者の供述だけで真犯人であるとの判断を下す立場にはない。

　よって、簡単に依頼者に「本当のこと」を話せとは指示できない。それは被疑者の自己防御権の放棄を指示することにもなりかねないからである。

　そして、前記５つの点と有罪となれば死刑や無期懲役となる可能性があることについては、依頼者に十分に説明をしておく必要がある。その上で、依頼者が取り調べの際に「本当のこと」をしゃべるというのであれば、供述調書が作成されるときには、間違い（事実関係のみでなく情状に関する事実であっても）があれば訂正を求め、署名は十分に内容を確認してからにするようにアドバイスをする。しかし、これは拘束されている被疑者にとって非常に難しいことだ（私の前の記事塀の中の人たち（ちょっとした思い出） 参照）。これが精神的にきつい状況にならないように、弁護人としては頻繁に被疑者と接見をするように努めなければならない（これは忙しい弁護士にとっては相当きつい）。

　上記説明をした後に、被疑者が捜査段階での黙秘を選択するのであれば、その選択に従う。他に有罪とするに合理的疑いの余地のない証拠があれば依頼者に不利になる可能性があるが、それを依頼者が選択した以上は仕方がない。虚偽の供述をすることには加担できないが、黙秘自体は被疑者に認められた権利である。それに捜査段階で供述調書が取られることには前記のような危険もあるので、依頼者のパーソナリティーによっては捜査段階で黙秘を選択することが（しゃべることにより情状面で不利な供述調書が取られる可能性もあるから）必ずしも不利とはいえないこともある。

　なお、依頼者が「自分は無実である」と言う場合であっても、捜査段階であまり細かな事実についてまでしゃべらない方がいいこともある。後で、（記憶が正確でない部分を）つじつまが合わない、矛盾があるなどと追求される可能性があるからである。供述調書というのは、取調官の作文的要素がどうしても入るため、たとえば供述者が「こうだったとは思うが、はっきりとは覚えていない」と言っていることも断定的に書かれてしまう可能性がある。書き方によっては嘘っぽいものにもなりかねない。だから、無実であることをしゃべるときも、最低限の事実に留め、供述調書が作成されるときには前記のような注意が必要であることを説明しなければならない。接見を頻繁にすることも同様である。

　以上が私の考える回答である。あくまでも、一弁護士の考える回答にすぎないことをご了解頂きたい。「季刊刑事弁護Ｎ０２２　特集刑事弁護の論理と倫理」には、当番弁護士１００人へのアンケート結果（ｐ６３～）やベテラン弁護士の回答（ｐ６９～）、それに海外の弁護士の回答（ｐ７５～）も掲載されているので、ぜひお読み下さい。